アステラス製薬株式会社 様

Polycom VSX TMシリーズを約90台、SoundStation®シリーズ約270台を導入し、 海外拠点を含むグローバルなコミュニケーションインフラを構築。

アステラス製薬株式会社

アステラス製薬は、2005年4月に旧・山之内製薬と旧・藤沢薬品工業が合併して誕生した、国内でも屈指の医療用医薬品メーカーです。
国内の市場においてシェアNo.1をめざすのはもちろん、合併のシナジー効果を最大限に活かした世界企業への道を歩みつづけています。

グローバルな事業活動を展開する同社が、日立電線が提供する大規模なビジュアルコミュニケーションネットワークを導入した経緯をうかがってみました。

さまざまなビデオ端末が混在する環境を、日立電線がスムーズに統合。

アステラス製薬は、米国やヨーロッパ、アジアでの生産活動をはじめ、R&Dや販売体制を強化している、日本発のグローバル製薬企業だ。
そのダイナミックな活動展開は、医薬品分野では大きな注目を集めている。
しかし、事業展開がグローバル化するにつれて、各拠点や現場との密接かつスピーディなコミュニケーションがとりづらくなる課題が発生していた。
このような国内外を問わず、広域多地点間におけるスムーズなコミュニケーション環境の確立は、さまざまな意思決定に即時性あるいは効率性を求められるグローバル企業では、必要不可欠かつ急務な課題として浮上していた。
こうした課題を克服するために、広域多地点におけるコミュニケーションインフラとして、日立電線のビジュアルコミュニケーションネットワークのソリューションが採用された。

アステラス製薬では合併前から、すでに両社ともビデオ会議システムを導入していた。
旧・山之内製薬では、1993年ごろから国内外の拠点で、合計約80台のビデオ会議システムを運用していた。
当初は、ISDN対応の機種を導入していたが、2003年ぐらいから国内に高速・広帯域の広域LANを構築し、ビデオ会議端末の旧モデルを順次VSX シリーズへと変更していった。
したがって、合併後のアステラス製薬のビデオ会議端末には、導入時期や経緯の違いから新旧さまざまなタイプの機種が混在している状況だった。

情報システム本部 情報システム企画部 矢ヶ部泰法氏

「たとえば生産計画の会議では、生産統括部門と工場のスタッフが関係しますが、生産統括部門は東京にあり、工場は海外にもあるため、そのたびに誰かが出張しなければならず大きな負担でした。こうした問題を解消して業務の効率化や出張費を削減するねらいでビデオ会議を導入したのです。旧・藤沢薬品も同じような状況だったと聞いています」 と情報システム企画部の矢ヶ部泰法氏は、こう当時を述懐している。

こうした状況を踏まえ、あらかじめ社内に導入された多彩なビデオ会議端末を無理なく統合し、ムダのない効率的なSIを推進したのが、日立電線のビジュアルコミュニケーションネットワークによるソリューションの実現だった。

会議リードタイムの短縮や出張費の消滅で、年間5000〜6,000万円の削減効果。

アステラス製薬は、日本でトップクラスの研究開発費とR&D体制を確立している医薬品メーカーだが、ビデオ会議システムは特にこれらの部門で大きな効果を発揮している。
同社のおもな研究開発の拠点は、茨城県のつくば市と大阪市内にあった。
会議のたびに大阪からつくばへ出張すると、研究開発の担当者は1日仕事となってしまう。
ビデオ会議やオーディオ会議を活用することで、出張にかかるコストや時間を丸ごと削減できた。

また、ビデオ会議を導入することにより、会議の効率化や会議時間の短縮効果があったことを、矢ヶ部氏は指摘する。
通常の会議では、必要な資料や書類を席上で配布するのが一般的だが・・・。

「ビデオ会議では、あらかじめ参加者に会議資料のデータをメールに添付して配布したり、ファイルサーバからダウンロードするしくみを利用して、事前に参加者が会議資料へ目を通すため、会議の進行がスムーズになり時間を短縮できるのです」。

また、会議室には無線LANのAPが設置されているので、会議参加者はノートPCを持参して資料を参照でき、ペーパーレス会議を実現するなどキメ細かなコストダウンや省資源化を推進している。
ビデオ会議やオーディオ会議、さらにWeb会議などソリューションの併用で、全社的に年間5,000〜6,000万円の経費節減が達成されたということだ。

あらゆるミーティングシーンで活用され、これまでにない高稼働率を実現。

情報システム本部 情報システム企画部 川田康将氏

社内には、国内で約70台、海外で約20台のビデオ会議端末に加え、オーディオ会議システムのSoundStationシリーズが約260台も導入されている。 「このほか、PCベースのWeb会議システムPVXもあり、用途に応じて会議システムを使い分けられる環境を整えています」 と、情報システム企画部の川田康将氏は言う。

アステラス製薬では、これまで社員が当たりまえのように、ビジネスツールとしてビデオ会議を活用してきた。社員が手元のPC画面から、簡単にビデオ会議を予約できるしくみを使って、ビデオ会議の運用を大きく促進している。
たとえば、東京の板橋にある蓮根事業所には、大会議室や講堂などの利用に適したVSX 8000シリーズをはじめ、7台のビデオ会議システムが各会議室に設置されている。

「昼間は国内の各拠点との会議、夜は時差のある海外との会議に利用されるなど、ビデオ会議システムのある会議室は朝から夜まで常時、予約で埋まっており、稼働率はほぼ100％の状況です」

（矢ヶ部氏）とのことだ。

アステラス製薬が導入したビデオ会議の概念図

社員教育・講習会やリスク管理など、ビデオ会議は幅広い用途で活躍可能。

社内の会議ばかりでなく、ビデオ会議の応用による活用分野は幅広い。社員研修や教育プログラムの実施、各種プレゼンテーション、取引先やグループ会社との会議などにも、これまでになくリアルですばやいコミュニケーション環境を実現できる。
特に、企業のリスク管理などにも応用でき、

「ビデオ会議はスイッチひとつですぐにイントラネットに接続でき、緊急時の役員会議や社員への伝達などリスク管理にも効果を発揮するはずです」

と、矢ヶ部氏は指摘している。
また、プレゼンテーション用途では、

「各地域の医師に近くのホテルなどに集まっていただき、ビデオ会議を通じて講演会や新製品説明会の中継が行えれば、担当のMRも多忙な医師をお呼びしやすくなります」

と、川田氏はその幅広い可能性に期待する。
本格的なグローバル企業をめざし、ダイナミックに事業を展開するアステラス製薬のコミュニケーションインフラを、日立電線のソリューションが力強くバックアップしている。

アステラス製薬株式会社

本社：〒103-8411
東京都中央区日本橋本町2-3-11

日立電線ネットワークス株式会社

〒101-0029
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秋葉原センタープレイスビル
製品についてのご相談窓口　TEL 03-6381-8856
（9:00〜17:00　※土・日・祝　弊社定休日を除く）

* 記事の内容は、2006年9月取材時のものです。

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本事例記載の情報(役職名、製品価格、製品仕様、サービスの内容、お問い合わせ先、URL等)は、取材日現在の情報です。予告なしに変更され、検索日と情報が異なる可能性もありますので、あらかじめご了承ください。

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